ADSLの普及による依存教育から消費者主導型教育へ


早稲田大学のデジタル・カレッジ構想にもあるように、インターネット利用でも学習システムの発達は著しい。

個別学習塾のトーマス等でもADSLを利用した非通学生や遠隔地受講生に対するテレビ電話を通じた学習プランが存在する。

学生が学習したいときに、いつでも講師にアクセスして質問ができるのはよいことです。

ADSLを通じて講師自体が独自の教育チャンネルを持ち、自分の主体性などや価値観からその指導を伝えられることは良いことです。

(講師を金太郎飴のように画一的にしようとする垂れ流し型は確実に終焉します。)

米国ケネディ大統領

1962年 消費者保護施策

消費者の4つの権利

(1)安全である(安全を求める)権利

(2)知らされる(知る)権利

(3)選択できる(選択する)権利

(4)意見を聞いてもらう権利